日本の媒体別広告費(2009年)と業種別公告費の割合について

2010年2月24日

電通が毎年この時期(2月20日頃)発表する日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した統計資料の2009年データ(PDF)を2月22日に公開しました。

  ▶「2009年(平成21年)日本の広告費」(PDF)

(なお、過去の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した統計資料のデータも、電通のホームページ:電通のニュースリリースページから閲覧することができます。)

2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5%減。インターネット・衛星メディア関連以外の各媒体では全て減少となっています。

総広告費は2008年(前年比95.3%)に続き2年連続で前年実績を下回っています。世界的不況による景気低迷が大きく影響していると考えられます。

媒体別で気になる増減は次の通りです。

  • 「新聞広告費」(前年比 81.4%)は大きく減少。
  • 「テレビ広告費」(前年比 89.8%)も減少。
  • 「マスコミ四媒体広告費」(前年比 85.7%)は5年連続して前年を下回る。
  • インターネット広告費」(前年比 101.2%)は検索連動広告や特にモバイル広告では伸びたものの、ディスプレイ広告(=画像やFlashなどのバナー広告)が前年を下回り、全体では微増。


公告費の総額では、インターネット広告費は7069億円で、初めて新聞(6739億円)を上回わりました。ちなみに、雑誌は3034億円、ラジオは1370億円、テレビは1兆7139億円という結果でした。

業種別、売上高に占める広告宣伝費の割合


少し上述の内容とは異なりますが、毎年、日経広告研究所が出している『有力企業の広告宣伝費』という統計資料から、大手企業の「業種別、売上高に占める広告宣伝費の割合」を紹介します。(インターネット上の記事からの引用です。同じ記事がいくつかネット上に載っています。)あくまで参考程度にご覧ください。

業  種売上高に占める広告宣伝費の割合
自動車業界約1~2%
飲料業界約5%
通販/サービス業界約15~20%
流通業界約1~3%
金融業界約1~5%
化粧品業界約10%

通販・インターネット通販(ネットショップ)の広告宣伝費の割合は、全体の業種からすると高めです。

実際、自分の知るネットショップさんは年間ネット売上2億円のために、広告宣伝費を1億円近く掛けていたりします。扱う商材やネットショップとしての知名度を実店舗の売上に活かす戦略では、そのぐらいの広告宣伝費でも商売として成り立つということですね。


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